地震に強く、デザイン性を追求できる木造型ラーメンフレーム
SE構法は、信頼性の高い構造材と独自に開発したSE金物を用いた、木造ラーメン構造です。 接合部にSE金物を使うことで断面欠損や柱の引き抜き現象を防ぎ、高い耐震性能を獲得しました。 筋交いや耐力壁を最小限に抑えることができるため、木造でも大きな吹抜けや、柱のない大開口が可能。 地震に強い安心感とデザイン性の両方を追求することができます。
『耐震構法SE構法』でできること
「大開口・大空間」が可能
最大3台の駐車スペースが可能
狭小住宅においてもプラン自由度が広がる
一般的な「壁量計算」では、体力壁によりプランの制限がありますが、「耐震構法SE構法」では全棟構造計算による木造ラーメン構法の特性を生かし、狭小住宅においてもプラン自由度が広がります。
スキップフロアを安全に実現することが可能です
通常、スキップフロアは耐震的に不利に働きますが、「耐震構造SE構法」は工学的な構造計算に基づき、安全に実現することが可能です。 空間を段差が横の広がりと上下空間のつながりを融合した住宅のあり方を表現できます。
屋上を有効利用できます
「耐震構造SE構法」では、全棟構造計算をしているため、屋上の有効利用も可能です。 木造で安全に屋上を利用することは都市部においては利便性が広がります。
自由度のある吹き抜けが実現できます
通常吹き抜けは耐震的に不利になりますが、「耐震構法SE構法」では吹き抜けの自由度も桁違いです。同一階の床面積の1/3の大きさまで、工学的に安全に実現できます。
間取りの可変性にも柔軟に対応できます
「耐震構法SE構法」は、構造計算によって工学的に安全性が確認された唯一の木造ラーメン構造です。将来の間取りの可変性にも柔軟に対応できる構法です。 ライフスタイルの変化に合わせ、何世代も使える住まいです。
間取りの可変性にも柔軟に対応できます
「耐震構法SE構法」は、構造計算によって工学的に安全性が確認された唯一の木造ラーメン構造です。将来の間取りの可変性にも柔軟に対応できる構法です。 ライフスタイルの変化に合わせ、何世代も使える住まいです。
SE構法はなぜ強いのか?
木造ラーメン構造
柱や梁そのものを互いに剛接合し、強固な構造躯体をつくり上げる。 従来、鉄骨造やRC造において主流だったラーメン構法を、日本の木造住宅に取り入れたのがSE構法です。
構造計算(許容応力度計算)
SE構法は、鉄骨造や鉄筋コンクリートと同じ手法で構造計算しています。
基礎の構造計算
ほとんどの木造住宅では実施されていない、基礎の構造計算。 耐震構法SE構法では全ての建築物を基礎まで構造設計をしております。 FEM解析により、建物に伝わる力を解析することで、地盤強度に応じた強固な基礎設計を可能としております。
構造用集成材
構造計算をするには、材料の強度の把握が大前提。SE構法では、柱1本、梁1本きちんと強度表示が可能な構造用集成材を使用しています。太さも4寸(120mm)が標準。通常在来工法3.5寸(105mm)と比べ、断面積で1.3倍の違いがあります。
SE専用金物
SE構法の特徴である木造ラーメン構法を実現したのは、高剛性のSE専門金物。
金物の肉厚は 6mmであり、通常在来工法で使用される金物の 2倍の厚みがあります。
実験値で 168年の耐用年数も確認。長期間の安全性を担保しております。
熊本地震に代表されるような震度6や7クラスの地震が来ると、建物の柱に非常に大きな「引抜き力」が加わります。大地震で倒壊している建物をみると柱が土台から引き抜かれている現象を多く目にします。 SE構法では専用の柱脚金物を使用。高強度なアンカーボルトと相まって一般在来軸組構法の約 5倍の強度を確保しています。
SE構法ではこの課題を克服するために「 Sボルト」という特殊なボルトを全棟標準で採用しております。
耐力壁
SE構法は繰り返し地震にも耐えられるように、様々な実験を重ねています。
構造用合板は「JAS特類1級構造用合板」を使用し、通常より太いCN釘と合わせて、耐力壁は一般在来軸組工法の3.5倍の強度をもっております。
水平構面
構造計算で期待される耐震性を確保するためには、柱と梁、壁の強度と同様に、床面の強度も非常に重要です。SE構法では、専用の28ミリ厚の構造用合板を使用し、通常より太い釘CN75で直接梁に固定することで、高い床剛性を確保しています。
品質基準
SE構法はその独自のノウハウをもったクローズド構法です。専用のプレカット工場で、厳しい品質基準が保たれております。
構造部材の品質管理の証として「出荷証明書」を発行しています。
保証
引き渡しから10年。さらに最長20年まで構造性能を保証。
SE構法は安全性を担保した構造躯体に対して「SE住宅性能保証書」を全棟発行。
水平部材に1/120以上の傾斜、床・梁など通常荷重下での1/500以上のたわみ、柱・壁の鉛直部材の1/120以上の傾斜、という厳しい基準のもと、基礎・構造躯体とそれを構成する金物に起因する建物の損傷を保証しています。